韓国の「n番部屋事件」って何？韓国中を震撼させた事件の詳細を徹底調査！

「n番部屋事件」事件詳細！

韓国で起きた事件ですが、TwitterなどSNSを通して既に日本にもいくつかの情報が出回っており、徐々に話題になり始めている事件です。

本件は、2018年から発生したデジタル性犯罪で、その規模と残忍さから日本だけでなく世界中に広まっています。

簡単な経緯

次に詳細については以下をご覧ください。

#N번방_박사_포토라인_공개소환 #N番部屋

今韓国で起きている事件です。
韓国の友達は日本にも広く広めてほしいと言っています。 pic.twitter.com/yIHjvzYlPB

— 사라 (@mmyteagyo) March 24, 2020

実際に隣の国で起きている凶悪な犯罪について、みんなに知ってほしい。これは韓国だけの問題ではない。

日本にも残酷AVなるジャンルは存在し、また、AV強要についても声が多数挙がっています。見ないふり、知らないふりをやめて一度考えてみてほしい。#テレグラムN番部屋事件#N番部屋 #n番部屋事件 pic.twitter.com/g0NxpZ2FD2

— 磨衣 (@123456piyoko) March 24, 2020

このサービスの利用者は延べ26万人と言われており、この数は全員が韓国人男性と仮定した場合100人に1人の割合になります。

もちろん、1人の人間が複数の部屋に参加していた可能性もありますが、それを踏まえても想像を絶する数の人間がネット上の性犯罪に加担していたことに変わりはありません。

一部では女性も参加したのでは？という疑惑もありましたが

まずチャットに入室するためには20万ウォン〜150万ウォンの仮想通貨を支払い、身分証を送って男だということを証明しないといけないシステムでした。チャットルームに入っただけ、見てただけ、ミスだった…なんて言葉は全部でまかせです。見たくて見たんです #n番部屋 #n番部屋事件 #n番ルーム事件

— 🐣 (@ct5cu) March 25, 2020

この通り、このチャットルームに参加するためには身分証明書をもって徹底的に男性であることを証明しなければ一切の参加が許されなかったため、女性が紛れていた可能性は0％だと考えて良いでしょう。

現在韓国では主犯（博士）の顔写真や個人情報が公表され大騒ぎになっています。

しかしそれだけでなく、このチャットルームに参加していた26万人の実名リストも全て公表すべきだという署名運動が連日続いています。

チャット内では被害者女性たちを性的搾取の奴隷として扱い、残虐を極めていたため、同様の事件を防ぎ、女性を守るためには徹底的に追及すべきだという声が続々と上がっています。

既に会員1万5千人ほどのIDが確保され、中には人気芸能人やスポーツ選手、教授、社長など社会的地位の高い人たちも多数含まれているという噂です。

中にはあのBIGBANGの元リーダーであるVIさんも関係するとの噂が！

やらまいか発信

VI(イ・スンヒョン)の逮捕状は何故棄却されたのか？賄賂や黒幕が存在？

https://setsuhaji.com/post-6485/

元BIGBANGの歌手V.Iさんへの逮捕状請求が棄却されましたが、これについて多くの疑問が上がっています。通常、買春と性売買あっせん、横領、食品衛生法違反の容疑など、複数の嫌疑がかけられ、取り調べも十分に行われている状態での棄却というのは滅多にない。何故、V.Iさんの逮捕状は棄却されたのか？について詳しく調査します。

『n番部屋 1万人の有料会員の身分が明らかに, 教授・芸能人・スポーツスター・企業CEOを含む』

全部で26万人だから、そりゃあ芸能人や著名人もいるよな…
もし名前が公表されることになれば、去年3月の事件以上の失望に包まれそう
正確な情報のみが回ることを祈る pic.twitter.com/WVv9GKePSQ

— a scientist (@ohsehun_is) March 26, 2020

彼らがどのような処罰を受けるかまだ判明していませんが、会員たちはチャットルームの中で女性たちに侮辱発言を繰り返したり、また自らも同様の画像や動画を共有していたので、ただの傍観者でないことは確かです。

さらに今回の場合、たまたま見てしまったのではなく自ら明確な意思をもって料金を払い会員となり、またルーム規定に従って上記の行為も行っていたので、加害者に含まれるというのがネット上で主張されていることですね。

博士はルームの情報が外部に漏れることを恐れ、会員を犯罪行為に加担させることで共犯の意識を持たせ、情報が外部に漏れないよう、徹底していたため上記のようなルールがあったようです。

「n番部屋」。厳罰を求め述べ500万人（複数の請願タイトル）の署名が青瓦台（大統領府）に送られた。ムン・ジェイン大統領は異例の速さで警察に徹底調査を指示した。さらに「会員の中に公職者がいるかどうかも徹底した調査を」と付け足した。この付け足しは重い。

— ヤン ヨンヒ 양영희 (@yangyonghi) March 25, 2020

既に会員と思われる人たちの一部がチャット履歴削除の問い合わせをしており、携帯会社などのカスタマーセンターがパンク寸前だとか…。

また、リスト公表にプレッシャーを感じて自殺してしまった人もいます。

ともあれ26万人となれば、中には社会的に大きな影響力を持つ人達も決して少なくないでしょう。

その人たちが全員実名公表されれば、間違いなく韓国社会は激震どころじゃ済まされないでしょう。

中にはもしかしたら日本でも名の通った人もいるかも知れませんしね…。