皆さんは「n番部屋事件」をご存じでしょうか?
この事件は日本と同じく新型コロナ感染で大混乱を極めるお隣韓国で起きた事件で、韓国もコロナ騒ぎの真っ只中ですが、「n番部屋事件」もまた国中を震撼させるほどの大事件になっているようです。
今回はその事件の概要について詳しく調査してみました!!
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「n番部屋事件」事件詳細!
韓国で起きた事件ですが、TwitterなどSNSを通して既に日本にもいくつかの情報が出回っており、徐々に話題になり始めている事件です。
本件は、2018年から発生したデジタル性犯罪で、その規模と残忍さから日本だけでなく世界中に広まっています。
簡単な経緯
- 韓国内で利用されているテレグラムというチャットサービスにて74人の女性(内未成年16名)のいかがわしい画像や動画が有料共有
- 通称n番部屋と呼ばれる上記チャットは1番から8番までの部屋があり、部屋ごとに異なる値段が設定されていた。
- 入場料が高い部屋であればあるほど過激な動画や画像が共有される。
- 被害者女性は全員が脅迫によって強制的に画像や動画に出演させられていた。
- n番部屋は2019年からハンドルネーム博士という人物が前任者(ガッガッ)から引き継いで運営し、博士は彼女たちを脅して動画や写真を撮っていた集団のリーダーでもあった。
次に詳細については以下をご覧ください。
今韓国で起きている事件です。
韓国の友達は日本にも広く広めてほしいと言っています。 pic.twitter.com/yIHjvzYlPB— 사라 (@mmyteagyo) March 24, 2020
実際に隣の国で起きている凶悪な犯罪について、みんなに知ってほしい。これは韓国だけの問題ではない。
日本にも残酷AVなるジャンルは存在し、また、AV強要についても声が多数挙がっています。見ないふり、知らないふりをやめて一度考えてみてほしい。#テレグラムN番部屋事件#N番部屋 #n番部屋事件 pic.twitter.com/g0NxpZ2FD2
— 磨衣 (@123456piyoko) March 24, 2020
このサービスの利用者は延べ26万人と言われており、この数は全員が韓国人男性と仮定した場合100人に1人の割合になります。
もちろん、1人の人間が複数の部屋に参加していた可能性もありますが、それを踏まえても想像を絶する数の人間がネット上の性犯罪に加担していたことに変わりはありません。
一部では女性も参加したのでは?という疑惑もありましたが
まずチャットに入室するためには20万ウォン〜150万ウォンの仮想通貨を支払い、身分証を送って男だということを証明しないといけないシステムでした。チャットルームに入っただけ、見てただけ、ミスだった…なんて言葉は全部でまかせです。見たくて見たんです #n番部屋 #n番部屋事件 #n番ルーム事件
— 🐣 (@ct5cu) March 25, 2020
この通り、このチャットルームに参加するためには身分証明書をもって徹底的に男性であることを証明しなければ一切の参加が許されなかったため、女性が紛れていた可能性は0%だと考えて良いでしょう。
現在韓国では主犯(博士)の顔写真や個人情報が公表され大騒ぎになっています。
しかしそれだけでなく、このチャットルームに参加していた26万人の実名リストも全て公表すべきだという署名運動が連日続いています。
チャット内では被害者女性たちを性的搾取の奴隷として扱い、残虐を極めていたため、同様の事件を防ぎ、女性を守るためには徹底的に追及すべきだという声が続々と上がっています。
既に会員1万5千人ほどのIDが確保され、中には人気芸能人やスポーツ選手、教授、社長など社会的地位の高い人たちも多数含まれているという噂です。
中にはあのBIGBANGの元リーダーであるVIさんも関係するとの噂が!
『n番部屋 1万人の有料会員の身分が明らかに, 教授・芸能人・スポーツスター・企業CEOを含む』
全部で26万人だから、そりゃあ芸能人や著名人もいるよな…
もし名前が公表されることになれば、去年3月の事件以上の失望に包まれそう
正確な情報のみが回ることを祈る pic.twitter.com/WVv9GKePSQ— a scientist (@ohsehun_is) March 26, 2020
彼らがどのような処罰を受けるかまだ判明していませんが、会員たちはチャットルームの中で女性たちに侮辱発言を繰り返したり、また自らも同様の画像や動画を共有していたので、ただの傍観者でないことは確かです。
さらに今回の場合、たまたま見てしまったのではなく自ら明確な意思をもって料金を払い会員となり、またルーム規定に従って上記の行為も行っていたので、加害者に含まれるというのがネット上で主張されていることですね。
博士はルームの情報が外部に漏れることを恐れ、会員を犯罪行為に加担させることで共犯の意識を持たせ、情報が外部に漏れないよう、徹底していたため上記のようなルールがあったようです。
「n番部屋」。厳罰を求め述べ500万人(複数の請願タイトル)の署名が青瓦台(大統領府)に送られた。ムン・ジェイン大統領は異例の速さで警察に徹底調査を指示した。さらに「会員の中に公職者がいるかどうかも徹底した調査を」と付け足した。この付け足しは重い。
— ヤン ヨンヒ 양영희 (@yangyonghi) March 25, 2020
既に会員と思われる人たちの一部がチャット履歴削除の問い合わせをしており、携帯会社などのカスタマーセンターがパンク寸前だとか…。
また、リスト公表にプレッシャーを感じて自殺してしまった人もいます。
ともあれ26万人となれば、中には社会的に大きな影響力を持つ人達も決して少なくないでしょう。
その人たちが全員実名公表されれば、間違いなく韓国社会は激震どころじゃ済まされないでしょう。
中にはもしかしたら日本でも名の通った人もいるかも知れませんしね…。
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